「原理信者たちにとってはこの世はしょせんサタン(悪魔)の側なのであり、それを『神の側』がだましても少しも悪くない。ましてその金を真の父母様(文鮮明夫妻のこと)と『地上天国』のために捧げるのであれば、悪かろうはずがないのである」(p.153)。文が鮮明な高橋偽史朗に騙されるほうが悪いのである。「統一協会がこれほど世間を騒がせながらなお、アメリカや日本で生きのびていられるのは、『勝共』としての活動が反共・反革新の政治家や財界人、学者・文化人によろこばれているからである」(pp.155-156)。“真の保守”は文が鮮明で統一協会に寛容(関与)。「原理信者たちは、韓国はアダム(男性)国家で日本はエバ(女性)国家なるがゆえに、日本の自分たちがせっせと金を稼いで韓国に貢ぐのが当然だと教わっている(前提としての女性差別にも注意)」(p.156)。エバ国家日本会議の高橋偽史朗は、最近、統一協会との関係を隠さなくなっており、メッコールに向かって「ありがとう」とか言ってそう。
スゥ―…「八木でございます。私は東京裁判を専門的に勉強しているというわけではありません。私に対して『あいつ(八木)はいろいろなところに顔出すなあ』と、呆れておられる方が多いと思いますが、最近問題になった前航空幕僚長、田母神俊雄氏の論文問題に関連いたしまして」…「最近、『しんぶん赤旗』の記者から電話がかかってまいりました。『統合幕僚学校で八木さん、東京裁判について講義をしましたね』と尋ねられたのです。私は東京裁判について講義した記憶はないので、『そういうことはありません』と答えました。統合幕僚学校で講義をしたことはあります。田母神氏の一連の問題に付随して、統合幕僚学校での講義が野党の追及対象になった」(p.29)。そっ閉じ。
引用文献
八木秀次他(2009)「徹底討論 今改めて問う! 東京裁判 『世紀の虚構』を超克せよ」『別冊 正論 第10号』産経新聞社
原理を研究して文が鮮明で、家が生長し幸福を実現する高橋史朗氏は、世界日報の「ビューポイント」(2018年10月13日)に登場し、一線を画…隠さなくなった。
一方、八木秀次氏は、慰安婦問題の「真相は、北朝鮮による日本人の拉致事件が暴露されそうになったので、韓国にいる親北勢力が強制連行されて慰安婦になったと騒ぎ出し、加害者と被害者のすり替えを行ったものである」(p.44)などと危険なデムパを鮮明にしている。さらに八木秀次氏は、エバ国家日本では「家族が一緒に暮らすことから、時間的な縦の命のつながりを大事にする感性がはぐくまれた。子供は多くの人とかかわることで、いろいろなことに興味を持ち、目標を決めて努力する意欲や、他者と力を合わせる協調性、誠実さなどの非認知能力が高まる」…「ところが今は、核家族はまだいい方で、多くは母親が一人で子育てをしている」…「子供は母親としか会話せず、母親もあまり言葉かけをしないと、子供の言語能力の発達が遅れ、非認知能力も育たない。最近、発達障害の子供が多いのも、そのあたりに原因があると言われている」(p.45)などと述べ、高橋史朗と八木秀次のすり替えが行われている。「道徳に関する学習指導要領に」「『生命の連続性』という言葉が入った。これは画期的なことで、祖先崇拝などの宗教的な内容も教えられるようになる」(p.46)ので、原理講論の内容も教えられるようになる。
引用文献
八木秀次(2017)「ポストコロニアニズムを克服し、家族の再生を」『世界思想』2017年6月号 世界思想出版
2018年2月11日、「東京・明治神宮会館では、神社本庁や日本会議系団体が勢ぞろいした『日本の建国を祝う会』が奉祝中央式典を催した」(p.86)。壇上には「統一教会と関係の深い国際勝共連合事務総長の横田浩一」(p.87)…。真の保守は文が鮮明であり、統一協会に寛容(関与)なのである。「『勝共UNITE』は、国際勝共連合傘下の学生組織。各地の街頭で『憲法改正』『安倍政権支持』『反共』を訴えている」(p.88)。安倍壺三首相がんばれ！安倍壺三首相がんばれ！統一協会、名称変更よかったです。
1978年10月、「元号法制化実現国民会議の総決起大会が東京・日本武道館で開かれ」…「決議文を読み上げたのは、後に『新しい歴史教科書をつくる会』の創設メンバーとなる高橋史朗だった」(p.156)。「当時は高校講師で、日青協に属していた」(pp.156-157)。「その後、高橋史朗は、中曽根内閣の臨時教育審議会の専門委員に就任し、若手教育学者として注目される存在となっていく」(p.158)が、勝共連合の鮮明なビデオ『性教育過激派のねらい』に出演したり、『タヴィストック洗脳研究所』や『新版300人委員会』を引用してデムパを放ったりして、そっ閉じされる存在になった。
小川壺太郎氏(ハイチョ)は、「朝日が主導した反事実報道の結果、安倍首相は国民の強い猜疑の対象となり、政権支持率は短期的に30%近くも下落した。主流メディアが、国民からの信頼を悪用し、『虚報』で、正当に選ばれた高支持率の政権の転覆を図る。これは、破壊活動防止法の規定する暴力的破壊活動1号『内乱罪、外患誘致・外患援助に当たる行為やその教唆、その実行の正当性又は必要性を主張した文書図画の印刷、頒布、掲示、無線通信等による通信等の行為』に該当すると考へるべき事例ではないのか」(p.92)などと危ないデムパを飛ばしていた。「朝日が司令塔となり、テレビといふ巨大なマイクが国民にこれを宣布する」(p.94)…「安倍氏の後の某総裁が、共産党の志位委員長と選挙直前に会談し」…「日本社会は、将来自民党総裁が共産党に身売りしても、おそらくあれよあれよと指をくわへながら許すであらう」…「志位氏が最初にやることは、国会の停止だ。行動は矢継ぎ早に違ひない。中国共産党から顧問団を入れ、人民解放軍を入れ、放送局と霞が関と皇居を押さへ、占領は完了だ。次々に立法措置がとられ、『Voice』の編集部も私も逮捕・拷問・殺害の憂き目を見るのは確実であらう」(p.97)。そっ閉じ。
引用文献
小川榮太郎(2017)「なぜ私は朝日と闘うのか メディアが自由を壊す」『Voice』2018年1月号 PHP研究所
